会社概要

社 名

アイ-コンポロジー株式会社
i-Compology Corporation

所在地

140-0015 東京都品川区西大井1-1-2-206
TEL 03-6410-7077
FAX 03-6410-7078
代表者 三宅 仁
設 立 2016年4月15日
資本金 950万円
取引銀行

みずほ銀行(品川支店)
城南信用金庫(品川支店)

URL http://www.i-compology.com
 

 

Message

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 アイ-コンポロジー(株)は設立2年目を迎えました。
 まだ甲羅も固まっていない小さな子亀で、穴から這い出し砂浜を横切ったのは1年前、今は未知の大陸をめざして太平洋の波に漕ぎ出しましたが、波高く向かう陸地は遥か彼方で見えません。行く手には嵐も待ち受け外敵も多いと思います。
 しかし、大きな夢と使命感をしっかり持って、目をまっすぐ前に向け進み始めています。

 「A-ha!材料」を使っていただく皆様ご自身が、「ヒラメキ!」を直感し発想してもらえるあっと驚く材料を一年以内にも創りたいと思っています。生意気にも・・書いてしまいました。

代表取締役 三宅 仁

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【みゃーけさんのブログ】    目利きよ、どこにいる?

 「太公望」という言葉を一度は聞いたことがあるでしょう。一般には釣り師の代名詞としては使われていますが、紀元前、中国の周の国の「呂尚」という人のことだといいます。この人は若い頃に諸国を回って研鑚を積んだものの、のちには辺境でくすぶっており毎日毎日エサも付けていない釣り糸を垂れていたようです。こんな旦那に愛想をつかした奥様は家を出て行ったようです。

ある日、周の文王が狩に出かけたものの獲物に逃げられてシュンとなっていた帰り道に偶然に釣り糸を垂れていた呂尚に出くわし、「ご老体、何が釣れましたかな?」と尋ねました。

呂尚曰く、「わたしゃ魚なんぞ釣ってません。魚なぞどうでもよいのです。」

 文王、「では、何を釣ってますのかな?」

 呂尚、「あなたですよ。ずうっと待っていました。」

文王はただならぬ気配を感じピンときました、「おお、あなたこそ、周の祖の太公が望まれていた賢人ですね。どうか私をお導きください。」と言って、軍師として迎えたそうです。

 これが「太公望」の語源となったそうです。これには後日談がありまして、出て行った奥様が復縁を迫ったのですが、呂尚は「もし覆った盆の水をもと通りにできたら復縁しよう。」と言って復縁を拒絶し、これが「覆水盆に返らず」の語源となりました。

 

 でき過ぎた話なのでたぶん誰かのウソ話か、呂尚の言い訳じみた面白話なのかも知れませんが、私にはなにか好きな話です。こんな呂尚がもし私のそばにいても普通は、「変な奴だな」と、見て見ぬふりをすると思うのですが、文王の目の付け所にハッとするのです。これこそ「目利き」なのだろうと思います。

 いまの世の中、どこの企業でも大切といわれ、政府もこれこそ日本の将来を創ると囃し立てている「研究開発」「モノづくり」ですが、目には見えない「隠れた優れた可能性」を見出して「何か分からないが、ピンとくるものがある。(アイ-コンポロジーのいうA-Ha!ヒラメキ)」という「目利き」が今の日本には不足しているような気がしてなりません。埋もれた玉石混合の堆積物の中に、玉を見出す目と力を持った人が多くいることが、日本の未来を牽引する近道のように思います。

 

 「バイオエコノミー」は日本にとって手が届く可能性のある技術分野なのですが、まだまだ一般に知られていない「経済大転換の種」だと思います。最近このホームページのホーム冒頭に「バイオエコノミー」の解説を入れました。

 

 (参考)【バイオエコノミーBioeconomy】とは?

 かのヨーロッパ委員会(EC)で2012年から大真面目に提唱され、欧州各国で長期のマイルストーン計画をつくって本格的に進められている。2050年にエネルギーを含めてCO2排出ゼロにすることを大目標にしている。2015年末のパリ協定もその一環。

「バイオエコノミー」の意味はごく簡単に言うと、「再生可能な生物資源・循環型資源を活用して、食品・飼料はもとよりエネルギー・プラスチック・工業材料その他の付加価値製品に変換する、これを行うことで科学技術進化と産業化のイノベーションを大規模に行うこと」

 

 ・Bioeconomyについて、ぜひ下記の資料やHPを見てください。

1)  五十嵐圭日子「バイオエコノミーによるゲームチェンジを私たちはどう受けるか:欧州の動向に対する一考察」、JBAバイオサイエンスとインダストリー, 75,4,344(2017)

2)https://ec.europa.eu/research/bioeconomy/pdf/eu_bioecnomoy_apartment_katalog.pdf

 ,欧州委員会

等々

       2018年4月 三宅 仁

 

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